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続 3人に1人が病気と両立する時代、職場で必要なケアとは

続 3人に1人が病気と両立する時代、職場で必要なケアとは

厚生労働省の調査によると労働人口の3人に1人が何らかの病気をもちながら働いており、家族の育児や介護との両立をする方を含めると、”職場の中でも多くの方、職場によってはほとんどの方”が時間や場所等の制約を抱えながら働き続ける時代、となりつつあります。

女性活躍推進、働き方改革の第一歩が健康推進

最近参加したダイバーシティ関連の勉強会では、先進企業から「女性活躍推進」「働き方改革」と並んで、「健康推進」が人事の重点課題の一つとされているという発表がありました。

体調不良者、休職者、体調不良による退職者が続いているとしたら、企業が大きな課題を抱えているというサインです。ワークライフバランスやイクボスなどを会社として発表していたとしても、うまく機能しているのは一部の部署であったとしたら効果はまだ出ていないということではないでしょうか。

従業員に健康促進のためには、休暇制度の整備や、職場環境見直し、仕事の進め方の見直し、配置転換などいくつかのポイントがありますが、まずは当事者である従業員のヒアリングが必要となるでしょう。

 

外部の専門家活用の効果

とはいえ、人によっては体調のことは話しにくいという事情もあります。かつてうつ状態になった経験がある、また女性特有の婦人科系の疾患や、PMS、更年期症状などを抱えている方もいらっしゃいます。専門家による客観的なカウンセリングも必要な場合があるでしょう。

これまでにお受けした個人の方のご相談事例では、
職場の人間関係が要因で体調を崩されたことをお話しされて、具体的な対応策を一緒に考えて解消されたというケース、
仕事だけでなく家庭での問題があったことに気づかれて、双方の側面から解決策を考えて体調も回復されたというケースなどがあります。

悩みが軽減、解消されることで体調回復にも影響が現れるのです。産業カウンセラーとして「キャリアの継続」「職場環境改善」に焦点を当てご相談に乗っています。

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《参考コラム》

3人に1人が病気と両立する時代、職場で必要なケアとは

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