ブログ

3人に1人が病気と両立する時代、職場で必要なケアとは

3人に1人が病気と両立、職場で必要なケアとは

厚生労働省の調査によると労働人口の3人に1人が何らかの病気をもちながら働いているそうです。家族の育児や介護との両立をする方を含めると、”職場の中でも多くの方、職場によってはほとんどの方”が時間や場所等の制約を抱えながら働き続ける時代、と言えるのではないでしょうか。厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では4つのケアの必要性が紹介されています。

 

セルフケアとそのほかのケア

4つのケア※とは、以下の内容です。

①セルフケア:自らがストレスに気づき、予防や対処を行うこと
②ラインによるケア:職場環境の改善、労働者からの相談対応、職場復帰支援等を行うこと
③事業場内産業保健スタッフ等によるケア:産業医等のスタッフが労働者と管理監督者を支援し、メンタルヘルス対策を推進すること*
④事業場外資源によるケア:専門家のサービスや、職場復帰支援等を受けること
最近では、「未病」という言葉もよく耳にするようになり、普段から自分自身で体調の確認や予防をすることへの関心も高まっています。また、働き方改革の推進に伴い、長時間労働の改善や働きやすいオフィス環境の整備など職場の環境改善に力を入れる企業も増えています。けれども、社内に専門スタッフを配置したり、外部専門家のサービスを利用している企業はそれほど多くないのではないでしょうか。

厚生労働省HPより

※メンタルヘルスとは心の健康のこと

 

専門スタッフ、外部専門家をうまく活用する

体調不良のスタッフが増えてきたとき、従業員のパフォーマンスが落ちてきたと感じた時が、外部の専門家を活用するタイミングです。情報共有、制度設計、体験、結果の分析の繰り返しで推進していきましょう。

体調管理や職場環境整備の必要性についてのセミナーを実施する、食生活や運動についての体験講座を実施する、専門家による個別相談サービスを導入する、復職支援プログラムに外部サービスも組み込む、などの活用事例があります。
まずは、人事担当者自身が多様なサービスを体験してみてはいかがでしょうか。ウォーキングレッスンを体験して所属する企業へ勧めたという方の事例もお聞きしています。私自身もカウンセリングをご利用いただいた個人の方が、企業へつないでくださることもあります。

これからも、専門家として支援してまいります。


企業向けメンターサービス
キャリアセミナー/再就職セミナー

関連記事

ページ上部へ戻る